著名人を嘘で誹謗するサーティンキューの正体と背後組織!

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中国株(上海総合指数)の暴落とロスチャイルド系国際金融資本が設立した連邦準備制度(FRB)との関係 その1

 日経平均が2万円を割りました。

 7月9日午前中に一時620円超下げとなり、前日に記録した今年最大下げ幅638円95銭に継ぐ大きな下げとなりましたが、午後になって中国株の持ち直しにつられて高嶺引きとなりました。

 原因はギリシャ債務問題や中国の株価下落であるとマスコミは一斉に説明しますが、それはいつものように表向き説明であって、原因は株の仕掛け人が株を予定通り高値で売って相場を終わらせたに過ぎないのです。

 そもそも、中国株(上海総合指数)は図1の通り昨年(2014年)7月に2000だったものが、今年6月12日に5178と約1年間で2.5倍以上あがったものだから、下がるのは当然のことです。

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(図1)2015年7月3日 日本経済新聞より

 株は株自体、自然に上がるものではなく、売りと買いがあって値段が付くものですから、一年間で2.5倍になるということは既に2.5倍で売って儲かった人たちがたくさんいるということなのです。

 商店で考えれば、100円で仕入れたものを250円で全部売り切ったという訳です。

 しかし、250円で買った人はそれをもっと高く売りたいと店に頼んで待っているという状況ですね。

 仮に300円で売れるとしたら店側はそれをお客に250円で売らないで300円で売るはずです。

 もっとも、200円以下で買った人は200円以上になっても欲に眩んで、もっと高く売りたい、もっと儲けたいと思う気持ちが前面に出て株が大きく下がるまでは売れないものでしょう。

 後で見れば一般大衆が過熱したところが天井だったと気付くのですが、大きく下がるまでは天井がわからず、それゆえなかなか株は売れないものです。

 例えば、ライオンにひそかに狙われている動物の群れは襲われないうちは警戒心を持って周囲を見わたしている少数の動物がいても、多くの動物たちはそれぞれがエサを探し、食いながらにのんびり楽しんでいることでしょう。

 そこに、数頭のライオンが動物の群れに襲い掛かかって初めて動物たちは驚いて一斉に群れを成して逃げますが、その時は既に他のライオンらが動物たちの逃げる方向に先待ちして獲物を待っているのです。

 それと同じように過熱相場に警戒心を持つ人がいても一般大衆は“株が上がった、儲かった”と楽しんでいる訳で、ライオンという仕掛け人が多量に株を売って(襲い掛かるの意)株の値段が大きく値下がるまでは一般大衆は少しの餌(値上がり)でも喜んでのんびりしているものです。

 今回の仕掛け人も中国政府の権力者と国際金融資本の資本家たちです。

 中国政府は昨年11月に金利の引き下げと同時に上海市場を外国人に対して投資解禁を行ったからです。

 この時、図1からもわかるように上海総合指数は2500を少し超えたとこにありました。

 つまり、上海市場指数は、昨年7月頃まではずっと2000だった指数株価が突然に動き出して11月に2500になったので、その期間に政府権力者達が株が値上がることを知っていて株を買っていたことがわかるという訳です。

 2500まで株が値上がってから外国の投資を入れたということは、中国政府と関係する投資機関、それこそロスチャイルド系の国際金融資本だと言えます。

 これは、ロシア帝国を崩壊させるためにロスチャイルド系国際資本がスイスから送り込んだのがレーニンだということからも、共産主義という名の下で世界を支配しようとするのがイギリス系国際金融資本だということが皆さんにもわかって頂けると思います。

 ロシアがプーチン大統領の時代に入ると、この国際金融資本と対立したために、今度は中国を共産主義という体制を変えないままに国際金融投資配下に置いて経済発展をさせたという訳です。

 米国のコントロール下にある国際通貨基金(IMF)に対抗して、アジア・インフラ投資銀行(AIIB)というものが設立されました。

 AIIBは一般にはアジア開発銀行(ADB)では補えないアジア諸国のインフラ整備のために中国が主導となって設立されたとなっていますね。

 しかし、アジア開発銀行は米国のコントロール下にあり、米国主導のアジアの金融支配に対し、中国の通貨である元を国際通貨にして、米国やヨーロッパに対抗しようとする意図が隠されているため、AIIBはIMFにも対抗しているという訳です。

 AIIBは米国がコントロールするアジア開発銀行と対極の位置を示しながら、G7(先進7カ国)のイギリスがすぐに参加を決め、3~4日後にはEU首脳国のフランス、ドイツ、イタリアが後追いしたのも始めからAIIBがイスラエルを中心としてユダヤ人に好かれているという説明でもわかる通り、イギリスがバック、つまり、ロスチャイルド系国際金融資本が仕掛けたAIIB(アジア・インフラ投資銀行)だったということになります。

 戦後、ロスチャイルド系国際金融資本機関であるアメリカの連邦準備制度(FRB)が発行するドルが世界の一極通貨の体制となっていましたが、ケネディ大統領によって米国による米国の通貨発行の大統領令が発令されたために、国際金融資本のドル体制の存続が脅かされました。

 しかし、ケネディ大統領は暗殺され、次のジョンソン大統領はケネディ大統領によって刷られた米国政府紙幣を回収して破棄してしまったので、実際にはドルに変わる政府紙幣は世の中には出回らなかったのです。

参考:「マスコミとお金は人の幸せをこうして食べている」
THINKER著 五次元文庫 徳間書店発行

ネットサイト ・「FRB連邦準備制度―隠された真実―Sites-google」
https://sites.google.com/site/uranenpyou/home/frb

「ケネディ大統領が暗殺された原因は政府紙幣の発行か」
http://saigaijyouhou.com/blog-entry-245.html など


 しかし、いつまでもFRB(連邦準備制度)の発行のドルが世界の一極通貨という訳にはいかないでしょう。

 ましてや、敗戦国だったドイツがフランスと組み、ドルに変わってユーロという通貨を発行するとなると、ドルの一極支配は終わりとなります。それゆえ、ユーロにイギリスが加盟しないのはこんな理由からでしょう。

 そのようなことからも、イギリス系国際資本はユーロだけでなく米国の支配下にあるADR(アジア開発銀行)に対しても早い内に対策を講じておかなければならない必要性も生まれてくる訳です。

 それには、今までのアジア危機による株の大暴落とその後の国際金融資本の株買い占めによるアジア企業の支配と金融資本の独占の例を考えると、中国を通してAIIBによるアジア諸国の企業を支配する意図が見えてきます。

 その場合、中国の大企業の現物株を買って、株価を上げ、高値になった時にその現物株を売らないで空売りをし、大きく下げた時に買い戻しをして利益をあげ、その利益で再び安値の株を買って大株主になるという方法を取ります。

 そういう訳で、外国資本が香港を通して上海の株式市場にどんどん投資金が導入されると、上海総合指数はそれから一本調子で株価が上昇し、2倍になった5000を超えたところで国際金融資本が過熱相場に多量の株売りを行い、巨額の売買益を手にしていく訳です。

 そこから、世界的に有名かつ国際金融投資の広告担当者でもある大物が、「上海株は高すぎる。空売りのチャンス」とアナウンスすると、上海の株は連日のように大きく下がっていくのです。

 そして、6月30日にバンクオブアメリカ・メリルリンチは、「今後、数週間は不安定な株価が続いて上海総合指数は2500まで下がる可能性がある」と書いたレポートを客に配りました。

 つまり、前述したように上海総合指数が2500を超えたところで、中国政府は外国人に投資の門戸を開いたことから、外国の投資家(それは国際金融資本を指す)はこの値段から買っているので、その値段近くまでは売られて、株指数も2500まで戻ってくるという予想なのです。

                                 次回につづく
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